デジタルサイネージの導入を検討しているものの、「見積もりを依頼するときに、何を伝えればいいのか分からない」と悩んでいませんか？
デジタルサイネージは、設置する場所や使用目的、画面のサイズや向き、設置方法などによって、必要な製品や費用が変わります。見積もりを依頼する段階で必要な情報を伝えておくことで、販売会社も条件に合わせた見積書を作成しやすくなり、導入に必要な費用も把握しやすくなります。
今回は、デジタルサイネージの見積もりを依頼するときに伝えておきたい情報や、見積書を受け取った後に確認しておきたいポイントについて、分かりやすくご紹介します。
デジタルサイネージの見積依頼で伝えること
デジタルサイネージの見積もりを依頼するときは、できるだけ具体的な情報を伝えることがポイントです。必要な情報を事前に伝えておくことで、販売会社が必要な情報を把握できれば、希望する条件を反映した見積りを作成してもらいやすくなります。
1. 屋内用・屋外用を伝える
まずは、デジタルサイネージを屋内で使用するのか、屋外で使用するのかを伝えましょう。屋内用と屋外用では、必要な明るさや防塵・防水性能などが異なるため、使用環境によって選ぶ製品や価格も変わります。
とくに、屋内で使用する場合でも、窓際に設置するのか、窓から屋外に向けて表示するのか、室内で通常の表示をするのかによって、必要な輝度や仕様が変わります。使用する場所や環境まで分かっている場合は、見積もりを依頼する際にあわせて伝えておきましょう。設置環境を具体的に伝えることで、必要な仕様を考慮した見積もりを作成してもらいやすくなります。
詳しい設置条件がまだ決まっていない場合でも、まずは「屋内用」「屋外用」のどちらを希望しているかを伝えておけば問題ありません。具体的な仕様については、販売会社に相談しながら決めていくこともできます。
2. 希望する画面サイズや向きを伝える
画面のサイズや向きによって製品や価格が変わるため、あらかじめ希望が決まっている場合は、その内容を伝えおきましょう。「55インチ程度の画面を希望している」「縦型で設置したい」など、具体的な希望があれば見積もりに反映してもらいやすくなります。
一方で、サイズや向きが決まっていない場合でも、設置できるスペースの幅や高さなど、設置用途を伝えれば、設置場所に合った画面サイズを提案してもらえます。
3. 納品場所を伝える
見積もりを依頼するときは、納品先を必ず伝えましょう。納品場所をもとに配送料金を算出しているため、納品先までの距離によって配送費が変わります。
納品先が決まっている場合は、できるだけ具体的な場所を伝えることで、より正確な配送費を把握することができます。まだ詳しい住所が決まっていない場合でも、都道府県まで分かっていれば、実際にかかる配送費に近い金額を見積もることができます。
4. 設置工事の有無を伝える
設置工事を依頼するかどうかによって、見積書の内容や金額が変わるため、見積もりを依頼するときに、設置工事の有無を伝えておきましょう。販売会社に設置工事まで依頼する場合は、その内容を見積もりに含めてもらいます。自社で設置する場合や、別の施工会社に依頼する場合も、そのことを事前に伝える方が販売会社が予め設置工事を考えずに見積りできます。
例えば、自立型のデジタルサイネージの場合は、アンカーで固定するのか、キャスターを付けて設置するのかによって、設置方法や費用が変わります。弊社では、キャスターを付けて設置する場合は無料で対応しているため、追加料金は発生しません。一方、アンカー固定の場合は、設置工事費用が発生します。
なお、設置工事を依頼する場合、最初に提示される工事費用は概算となることが多く、現地調査後に正式な金額が決まります。現地調査では、設置場所に基礎があるのか、基礎工事が必要なのか、電源工事が必要なのかなどを確認します。こうした設置環境によって必要な工事内容が変わるため、最初の見積もりと最終的な工事費用に差が出ることが多いです。
だから、導入予算を考える際は、概算の工事費用だけで判断せず、実際の工事費用が概算金額を上回る可能性も考慮して、余裕を持った予算で検討しておくと安心です。
5. コンテンツの配信方法を伝える
デジタルサイネージは、コンテンツの配信方法によって必要な機器や費用が変わるため、見積もりを依頼するときに、どのようにコンテンツを更新・配信したいのかを伝えておきましょう。
例えば、USBメモリを使って手動でコンテンツを更新する方法のほか、クラウド配信システムを利用して、遠隔からコンテンツを更新する方法があります。クラウド配信を利用する場合は、配信システムの導入費用や利用料金などが発生するため、見積書にもその費用を反映してもらう必要があります。
また、STB（セット・トップ・ボックス）や業務用小型PCを使ってコンテンツを配信する場合は、サイネージ本体に機器を収納できるスペースがあるかどうかも確認しておきましょう。本体に収納できない場合は、収納スペースを大きくするなど、本体側の仕様変更が必要になることがあります。その場合、追加料金が発生する可能性があるため、使用する配信機器が決まっている場合は、見積もりの段階で販売会社に伝えておくことが大切です。
確認しておきたい基本項目のチェックリスト
デジタルサイネージの販売会社は多く、見積もりを依頼するときに必要な情報も会社によって異なります。ただし、以下の基本項目を確認しておけば、見積もりを依頼する際の情報として大きく不足することはありません。すべての条件が決まっていなくても、分かる範囲で情報を伝えることで、販売会社と必要な条件を確認しながら見積もりを進めることができます。
【一覧】見積依頼のチェックリスト
| 確認項目 | 伝える内容 |
|---|---|
| 屋内・屋外 | 屋内用か・屋外用か |
| 設置環境 | 窓際・屋外向け表示など、分かる範囲で設置環境を伝える |
| 画面サイズ | 希望するインチ数、または設置スペースの幅・高さ |
| 画面の向き | 縦型・横型の希望 |
| 設置工事 | 販売会社に依頼するか、自社・別の施工会社で対応するか |
| 設置方法 | 自立型の場合、アンカー固定・キャスターなどの希望 |
| 納品場所 | 都道府県・市区町村、分かれば具体的な納品先 |
見積書を受け取ったら確認したいポイント
見積書が届いたら、合計金額だけを見るのではなく、内訳まで確認することが重要です。
見積書の内訳を確認する
デジタルサイネージの導入費用は、本体価格だけで決まるものではありません。配送や搬入、設置工事など、導入に必要な費用が含まれているため、見積書では合計金額だけでなく、内訳までしっかり確認しておきましょう。
希望していた製品や画面サイズ、必要な部材、配送、搬入、設置工事などが見積書に反映されているかを確認します。また、「この費用は何のために必要なのか」「この作業は含まれているのか」「追加で費用が発生する可能性はあるのか」など、分からない項目があれば販売会社やメーカーに確認しましょう。
実際の導入費用との差が出る可能性を確認する
見積もりを作成するときに伝えた情報と、実際の納品・設置時の条件が異なると、最終的な費用に差が出る可能性があります。
例えば、搬入方法の変更や設置工事の追加、現地調査による工事内容の変更などによって、追加費用が必要になる場合があります。そのため、「この見積金額から追加費用が発生する可能性はありますか？」と事前に確認しておくと安心です。
予算を超えた場合は内容を見直して相談する
見積書の金額が予想より高い場合は、まず内訳を確認し、必要のない項目や仕様が含まれていないかを見直しましょう。
見直しても金額が予算を上回る場合は、販売会社やメーカーに予算を伝えて、費用について相談してみるのも一つの方法です。製品の仕様や数量、必要な部材などを見直すことで、金額を調整できる場合もあります。
見積書の内容を確認し、分からない項目や気になる費用についても相談することで、納得したうえで導入を進めやすくなります。
見積についてよくある質問FAQ
Q：製品が決まっていなくても見積依頼できますか？
A：はい。具体的な製品が決まっていない段階でも見積依頼できます。
設置場所や用途、画面を見る距離、屋内・屋外などの使用環境を伝えることで、条件に合った機器やサイズについて相談できます。「どのサイズを選べばいいか分からない」「屋外で使える製品を探している」など、分からないことがあれば、まずは、相談して見積を依頼してみましょう。
Q：設置工事の費用は最初の見積もりで決まりますか？
A：いいえ。最初に提示される設置工事費用が概算となっている場合は、実際に現地を確認してから正式な工事費用を決めるケースが多くあります。
現地調査の結果によって、実際の工事費用が変わる可能性があるため、見積もりを確認するときは、概算費用なのか確定した費用なのかも確認しておきましょう。また、現地調査そのものに費用がかかる場合もあるため、調査費用についても事前に確認しておくと安心です。
まとめ：デジタルサイネージの導入はDDSへ
デジタルサイネージは、ディスプレイ本体だけでなく、設置方法や利用環境によって必要な機材や施工内容、費用が大きく変わります。そのため、最初にお問い合わせいただく際に、屋内・屋外の使用環境や希望する画面サイズ、設置工事の有無、納品場所、コンテンツの配信方法など、分かる範囲で必要な情報を伝えておくことがポイントです。
事前に情報を整理して伝えておくことで、次のようなメリットがあります。
- メリット1：ヒアリングに対して回答する手間を減らし、見積もりをもらうまでの時間を短くできる
- メリット2：より正確な見積書を作成してもらいやすく、導入に必要な金額感を把握しやすくなる
- メリット3：不要な見積内容を含めることによる手戻りを防ぎやすくなる
もちろん、すべての条件を最初から決めておく必要はありません。まだ決まっていない項目については、販売会社に相談しながら検討できます。まず、現在分かっている情報を整理して伝えることで、自社の設置環境や目的に合ったデジタルサイネージを選びやすくなります。これから見積もりを依頼する方は、ぜひ今回ご紹介したチェックリストを活用して、必要な情報を整理しておきましょう。
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