デジタルサイネージが当たり前になる時代はすぐそこ！
最近街を歩いていると、ふと視界のすみっこにひときわ光を放つ何かが…と思ったらデザイタルサイネージだった！ということも増えてきました。
こんにちは、DDSライターの阿部です。
普段特に気にもとめずに通り過ぎてしまっているという人も多いかもしれませんが、いつの間にかあんなとこにも！こんなとこにも！！日常生活の中にデジタルサイネージは着実に浸透してきているのです。
というわけで今回は「市場規模」という切り口から、いま破竹の勢いで増えているデジタルサイネージの可能性ご紹介していきましょう！
たった3年で倍増！
矢野経済研究所が2017年に発表した調査によると、2017年のデジタルサイネージ市場規模は1789億2000万円。1487億7500万円だった2016年から116.2％拡大したということでした。デジタルサイネージが以前より着実に浸透しつつあるなか、イニシャル・ランニングコストが下がってきたことが背景にあると予測されています。そしてなんと！2020年には2016年の市場規模の倍以上である3361億円を超えると予測されています！2016年から3年で倍増！まさにいまが旬の急成長市場と言えます。そして急成長には、必然とも言える“背景”があるのです。
市場規模拡大の背景はなに？
・訪日観光客の増加
2003年におよそ年間500万人だった訪日観光客は2017年には2,800万人を超え、15年間で約6倍も増加しています。2020年に東京オリンピック、2025年には大阪万博にむけて訪日客はこれからもどんどん増えていくと予想されており、国をあげての“おもてなし環境”づくりが急務となっています。特に大きな課題になってくるのが「言葉の壁」。観光客が不自由なく日本旅行を満喫するにはバスや電車などの交通案内はもちろん、飲食店・宿泊施設・小売店も複数言語の対応が必須になってきます。（観光庁が発表しているデータによると、訪日客の日本でのお金の使い道の約60%が飲食店や買い物とのこと！飲食店や小売店も大きなチャンス、見逃せません！）デジタルサイネージなら画面をタッチするだけで簡単に言語を切り替えることができます。観光客が不自由なく欲しい情報を得られる環境整備が地域経済や観光産業にとっても大きなメリットがあるのは間違いないでしょう。すでに国や各自治体も主導となってデジタルサイネージをふくむ環境整備が全国で進められています。街の看板全てがデジタルサイネージに変わる日もそう遠くないかもしれませんね！
・災害対策として
近年、毎年のように地震や台風などの自然災害に見舞われる日本ですが、こうした災害時にもデジタルサイネージは大きな役割が期待されています。国や自治体も一緒になって「L（Local）アラート」という情報基盤の整備を進めています。「Lアラート」は災害時に「情報発信者（地方自治体・ライフライン関連事業者）」と「情報伝達者（放送事業者・新聞社・通信事業者）」が連携して災害情報や気象情報を発信する仕組みで、この「情報伝達者」の役割を担うツールとしてデジタルサイネージがあげられているのです。街中のあらゆる場所に設置されたデジタルサイネージが、緊急時には避難場所や気象情報を発信する重要なライフラインとして期待されています。
デジタルサイネージは経済や生活に欠かせないものになりつつありますね！
今後、DDSニュースではデジタルサイネージに基づいた情報を随時発信していきます！
ご意見やご感想などもぜひお待ちしております！
